DDH BOX 社内の情報を守る「出口対策」

悪意ある接続を自動遮断、会社の情報流出を未然に察知

国産唯一の出口対策セキュリティツール

※自社調べ

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未知のマルウェアが日々120万件※1も発生!
情報流出の被害のほとんどはマルウェアによる標的型攻撃※2

攻撃者はメールなどで、
標的の端末にマルウェアを感染させて
C2サーバを使って遠隔で情報を搾取します。

個人情報漏洩インシデント分析結果

出典:IPA情報処理推進機構「情報セキュリティ10大脅威 2018」
※1 出典:NICT NICTER 観測レポート2018
※2 IPA情報処理推進機構調べ

C2サーバ

通常のメールに偽装して届くため、ファイヤーウォール等の入口対策だけでは防げません。

標的型攻撃による情報流出の対応策=「出口対策」

C2サーバ

攻撃者からのメールや、コンピュータウィルスが混入したUSB機器、ブラウジング中の不正な転送などで、万が一マルウェアに感染しても、使用しているPCがC2サーバへ通信を開始するとDDHBOXが自動で検知し不正通信をブロックします。

DDHBOXが、情報流出からあなた会社の情報を守ります。

出口対策の重要性についてもっとみる

DDH BOX 3つの特徴

01
検知したC2サーバとの不正通信を自動で遮断

C2サーバとの不正通信を検知した時点で、通信そのものを自動で遮断します。お客様が通信の停止判断や遮断処理を行う必要はありません。

02
ハッカーが使用する最新のC2サーバへの不正通信を検知

国内最大級のセキュリティ監視センターであるJSOCで毎日更新される、最新のC2サーバリストを使用し、C2サーバとの不正通信を見逃しません。

03
インターネット回線に接続するだけの簡単導入

オフィスのインターネット回線に接続し、ネットワーク設定をするだけなので、30分~1時間程度の簡単な工事で導入出来ます。

※工事時間はあくまで目安となります。

DDHBOXの詳細はこちら

導入企業

導入企業

加盟団体

株式会社アイ・イーグループは、下記セキュリティ業界団体に加盟し活動ております。活動を通じ最新のセキュリティ動向の把握をし自社サービスの改善に役立てております。

日本カード情報セキュリティ協議会

JCDSC

クレジットカード情報の漏洩事故が増加している状況を受け、情報セキュリティに関係する国内企業が協力し、データ保護に向けた情報を交換・連携する場として、2009年に発足した団体。現在260社以上が参加し、日々企業の情報セキュリティ関する情報交換や啓蒙活動を行っています。

一般社団法人 日本CISO協会

CISO

企業のセキュリティ責任者、および管理者が集い、最新のIT情報、ITセキュリティ、ITガバナンス、コンプライアンス、RM(リスクマネジメント)、事業継続等企業経営に直結する情報の発信、また会員同士の情報交換の場を提供、さらには各企業の問題解決、方向決定の場となることを目的に以下の活動を行っています。

最新マルウェアの不正通信を検知して自動でブロック!情報漏えいをさせない出口対策商品「DDH BOX」

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